財団法人厚生年金事業推興団　大阪厚生年金病院

長く働けるよう休暇制度を大幅に見直し

院内にある病児保育室。保育所に預けていた子どもが熱を出すなどの急病になった場合、勤務時間中に、子どもを預けることができる。

　平成17年より休暇制度を大幅に改定。産前・産後休暇、育児休業、出産休暇、子育て支援休暇を有給にし、パートタイマー職員に関しても有給保障の休暇制度を利用できるように変更しました。「病院の人手不足は深刻な問題。少しでも長く働いてもらうには、出産、育児を理由に仕事を辞めてしまう女性を減らし、働きやすい環境を整えることが大事だと考えています。」と話すのは、院長の清野佳紀さん。看護師などの専門職は常に求人があるため、育児休業を利用せずに辞めてしまう女性も多い中、女性の育児休業利用率が100％。休業中の女性に面談の機会を設けなくても、ほとんどの職員が病院内の産婦人科で検診を受けるため、コミュニケーションが取りやすいのもメリットです。女性医師の両立支援にも力を入れており、現在21名が短時間勤務や育児休業を利用しています。

　男性の育児休業利用率アップに向け、男性職員の配偶者が妊娠したという報告を受けると、院長自ら面談を行い、休暇を取るよう勧めます。なかなか休みにくいという男性職員のために、3日間の出産休暇、5日間の子育て支援休暇もあります。

行き届いた設備や充実した研修などのバックアップ体制により、職員の働きがいを向上

　院内に保育所を設置しています。子どもが病気になった時は、院内の病児保育室に預けられるので安心です。職員が勤務のために駐車場を取得する際には、子育て中の職員を最優先とすることにしています。

　個人のスキルアップに関しても、バックアップ体制が整っています。病院内外に関わらず、研修に関しては担当の職員が情報を発信。院外の研修もほぼ自由に受けることができ、費用も病院が負担する場合がほとんどです。新人の看護師は、半年かけて全科で研修を受け、配属先については希望を考慮してもらえます。看護師の仕事は、どの科に配属されるかによって大きく変わるので、すべての科を経験した上で配属先を決められるというのは、その後の働きがいにもつながっていきそうです。

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会社概要

※平成20年8月現在

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